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■□■　平林良人の『つなげるツボ』Vol.483 ■□■
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＊＊＊　ISO9001キーワード　人々9（人事評価について）＊＊＊
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ISO9001：2015箇条6.2.2 にはこうあります。
「6.2.2 組織は，品質目標をどのように達成するかについて計画するとき，次
の事項を決定しなければならない。a) 実施事項、b) 必要な資源、c) 責任者、
d) 実施事項の完了時期、e) 結果の評価方法」
最後の「e) 結果の評価方法」が今回のテーマです。人々が積極的に参加して
「エンゲージメントの高い状態」になっても、その後の体制が重要です。その
後の体制とは、結果を適切に評価する体制のことです。

■■　人事評価に関して　■■
人の評価も結果の評価も、評価の基本的概念は単純明快で、組織の業務はいろ
いろありますが、基本は次のようです。
　(1) 目標を明確に設定する。
　(2)リソース （ヒト・モノ・カネ）と時間を配分し、目標達成に向けて遂行
　する。
(3)遂行の成果を目標に照らし評価する。
(4)評価をフォローする。

このように評価という概念を理解するかぎりでは、日常いわれるPDCAとなん
ら変わることはありません。人事評価も(1)～(4)に沿って行われる「目標によ
る管理」が多くの会社で採用されているようです。
しかし、実務的には人事評価と言われると立ち往生することになります。
「目標のたて（させ）方がわからない」、「目標設定時の部下とのやり取りがわ
からない」、「考課のときの基準がわからない」など上司から幾多の質問が寄せ
られます。
「目標設定上の自主性を認めてくれない」「遂行過程での上司のチェックがこ
まかすぎる（あるいは大ざっぱすぎる）」、「考課（業績評価）が納得できない」
など、部下からも不満が出て来ます。
苦情や不満の中には単に新しい制度に対する心理的抵抗の域を出ないものもあ
りますが、鋭く、本質的に、推進側の準備や教育の不備、不徹底を衝くものも
あります。

■■　MBO：目標によるマネジメント　■■
かつて、横山先生※1は、Management By Objectiveの導入企業で失敗する会
社を横目に見ながら、MBOを導入するならば、実務上最低５年間は、集中的な
密度の濃い「MBOスキル教育」の実施が必要であると述べていました。集中教
育後も、恒常的にあらゆる訓練会議の中に必ず MBOのための一セッションを
入れ込むような、継続的な反復教育が必要であると述べていたのです。
教育用の資料の一つとしては、当時評判のE・A・ロックとG・P・ラザムの共著
『Goal Setting（目標が人を動かす）』（松井・角山共訳 ダイヤモンド社）、及
びE・C・シュレー著 『Management Tactician管理者の目標達成）』（梅津訳 ダ
イヤモンド社）などを上げておられました。
　横山先生 ※1　1926～2019年（没）、元モービル石油取締役人事部長、日
　　　本のキャリア開発理論の先駆者、2004年テクノファ/キャリアコンサ
　　　ルタント養成講座立ち上げ指導

■■　JOB型人事における評価　■■
コロナ禍があけて、日本の産業界も30年にわたる衰退期を経てようやく明るい兆しを見
せてきました。今このタイミングで JOB 型人事の議論が盛んになっています。同時に
「人事評価制度」の議論も並行して盛んになっています。言うまでもないのですが、人
事評価制度は、従業員の業績への貢献度、結果に至るプロセスにおける努力、
業務態度などを評価し、昇格昇進、賞与査定につなげる人事施策です。人を評
価することは難しいと敬遠する向きが多いのが現状ですが、決して避けて通れない課題
です。
目的を正しく理解した上で取り組まないと、評価結果によっては従業員のやり
がいにマイナス影響を与え企業業績の足を引っ張る恐れがあります。企業が求
める業績に貢献した従業員は、貢献しない人より評価して称えなければなりま
せん。逆に業績に貢献しなかった従業員には奮起を促す必要があります。企業
と従業員は、同等の立場で評価に臨まなければなりません。従業員が主張すべ
きことを主張し、適切に処遇が決まれば、従業員のモチベーションは向上し、
組織のさらなる成長が期待できます。
そのためには、まず双方の（部下と上司）納得のいく目標設定が必要です。
企業が実現したいビジョンと、それをブレークダウンして職場の部下の目標を
明確にして、従業員に「自分は何を期待されているのか」「何を実現すればい
いのか」を明確に示さなければなりません。

次週は「人事評価の項目・基準」にふれたいと思います。
(つづく）

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■□■　平林良人の『つなげるツボ』Vol.482 ■□■
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＊＊＊　ISO9001キーワード　人々8（人的資本と従業員エンゲージメント）＊＊＊
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本年3月にISO30414規格に続いてISO30438規格という「エンゲージメント
尺度」を扱った「ヒューマンリソースマネジメント」規格が発行されました。
エンゲージメント尺度（測定スコア）を扱っているISO30438規格についてさ
らに話をしたいと思います。

■■　ISO30438:2024　２　■■
ISO30438規格ではエンゲージメント尺度について、ユトレヒト・ワーク・エン
ゲ イジメント尺度（UWES）とギャラップ社尺度（Gallup Q-12）の2つを扱っ
ています。前号でお伝えしたようにこの2つの尺度（エンゲージメントを測る
スコア）は、2000年初期に開発されたもので20年にわたり現在まで世界中で
使用されてきたものです。
世界にはエンゲージメントを研究している専門家がいますが、彼らはエンゲー
ジメントの概念を次の3 つの被測定者の心情に分類しています。
（1）仕事上の役割と自己との関係性
（2）組織パフォーマンスを向上させるためのマネジメント
（3）バーンアウト（燃え尽き）に対するポジティブな心理状態

われわれが関心を持つ(2)の状況は、（UWES）及び（Gallup Q-12）ともに、従
業員が仕事をする上での関係性の概念と尺度を長年蓄積してきています。
特に（UWES）は従業員のウェルビーイングにも配慮し，多様な職場・職種にお
いて信頼性のある、又妥当性のある尺度であると評価されてきました。
しかし、最近では従業員エンゲージメントを変動するものである（時と状況に
よる）として、その変化を測ることが重要視されるようになっています。

元来、従業員エンゲージメントは「仕事に向けられた持続的な感情と認知によ
って特徴づけられる」とされてきました。すなわち、「特定の対象，出来事，
個人，行動などに向けられた一時的な感情」は意識されていませんでした。

■■　パルスサーベイとは　■■
しかし、終身雇用から転職当たり前の社会になり、雇用市場が流動化してきま
した。それに連動して、従業員の行動様式も大きく変わってきました。一度エ
ンゲージメント調査をしてもそれは一時的なもので、毎年変化する社員の心情
を的確に把握したいというニーズが高まりました。そこで登場したのがパルス
サーベイです（パルスは人間でいえば脈拍）。
パルスサーベイは、変化する社員の状況を把握したいという経営者の思いに応
えたエンゲージメント調査です。社員には月1回、5問くらいの質問が寄せら
れます。中には週1回というごく短い間隔での調査もあります。まるで監視さ
れているようで抵抗があるという社員もいますが、現在の時流をとらえた調査
であるといってよいと思います。

従来のエンゲージメント調査では、年1回の頻度で数十問の質問を行う手法で
したが、その前提は、1年位は社員の気持ちは大きく変化しないというもので
した。しかも、この方法は調査票作成から集計・分析までに時間がかかり、結
果の開示時には新鮮さが無くなってしまうという弱点をもっていました。また
質問数が多いため、人事だけでなく会社員にも大きな負担をかけるものでした。
刻一刻と変化する状況をいち早く捉え、問題解決に向けて素早く行動したい場
合は、パルスチェックも有効かもしれません。

パルスチェックの利点は次のようなものです。
　・社員のエンゲージメントの変化を迅速に把握することができる。
　・設問数が少ないため、スピーディーに設問設定、送付、集計、分析ができ、
　　課題の解決も迅速に着手できる。
　・答える方も設問数が少ないため負担が軽くすむ。
逆に不利な点もあります。
　・質問送付から分析、対策までが短く対策時間が少ない。
　・簡便な質問なため社員の詳細な状況は把握できない。
　・対策をとっても次のパルスサーベイが来てしまい有効性が見えづらい。

■■　例えばこんな質問があります　■■
＜会社について＞
　　●知り合いや親族に自社のことをすすめたいですか？
　　●この1年の間で成長できる機会はありましたか？
＜仕事に対して＞
　　●業務遂行において時間が早く経過すると感じますか？
　　●自身の能力を発揮できていると思いますか？
＜人間関係について＞
　　●上司から仕事において褒められたことはありますか？
　　●仕事で困った時には仲間や上司は助けてくれますか？
＜仕事への意欲に関して＞
　　●会社は失敗を認め、次のチャレンジを与えると思いますか？
　　●社内には前向きに新領域に挑戦する気風がありますか？

(つづく）

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■□■　平林良人の『つなげるツボ』Vol.481 ■□■
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＊＊＊　ISOキーワード「人々」人的資本と従業員エンゲージメント　＊＊＊
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人的資本から従業員エンゲージメントに話が広がってきました。従業員エン
ゲージメントは、人々の自立への度合い、職場での経験とそれが従業員に及
ぼす影響の結果です。従業員エンゲージメントが高くなると、生産性が上が
ることが研究でも明確にされています。さらに組織の業績、欠勤、事故、定
着率などにも好影響を与えるといわれています。

■■　ISO30438:2024とは　■■
エンゲージメント研究は1990 年にアメリカの組織行動学者 Kahn が提唱した
パーソナル・エンゲージメントを起源としていますが， 学術的，実践的に注
目され始めたのは2000 年以降です。従業員エンゲージメントの度合いが高い
と、人的資本の情報開示指標にプラスの影響を与える可能性があり、逆に従業
員エンゲージメントの度合いが低いと、これらの指標にマイナスの影響を与え
る可能性があります。このようなことから、従業員エンゲージメントは、職場
環境の総合的なシステムの一部であり、文化と呼ばれることもあります。前号
で紹介したISO30438:2024 では、従業員エンゲージメントは組織文化指標のひ
とつであるといっています。

エンゲージメントが着目され始めたのは2000 年以降で，その急激な関心の高
まりには 2 つの社会的背景があるといいます。1つは，1990年後半以降から
続く人々の働き方の変容です。めまぐるしく変化し多様性が重視される現代社
会で組織が存続・成長するには，チームで創造的に仕事をする必要があり，従
業員は物理的な労働力だけではなく，モチベーションなど心理面も含めた自
己の全てを仕事に注ぐこと（エンゲージすること）が求められるようになりま
した。
2 つ目の背景は，2000 年頃から欧米を中心に起きたポジティブ心理学への急
速な関心の高まりです。ポジティブ心理学は人の強みに注目し，人が最適に機
能している状態やウェルビーイングをもたらす社会や組織について科学的な検
証・実証が行われたのです。

ISO30438:2024の内容の主な項目は次の通りです。
　・ 従業員エンゲージメントの測定
　・ 個人および集団のエンゲージメント
　・ 従業員エンゲージメントとアウトプット/成果
　・ ユトレヒト・ワークエンゲージメント尺度（UWES）
　・ ギャラップ社の12設問
　・ エンゲージメント/結果の連動に基づくその他のアプローチ
　・ 従業員エンゲージメントと条件/推進要因
　・ 回答の採点、集計、重み付け
設問の例として、個人的側面、タスク環境、社会的環境、組織的リーダーシッ
プなどのカテゴリの例が掲載されています。

■■　ユトレヒト・ワークエンゲージメント尺度（UWES）　■■
2002 年にオランダ・ユトレヒト大学の Schaufeli らによって提唱された
「ワーク・エンゲージメント UWES（Utrecht Work Engagement Scale）がこの
領域の研究では有名です。UWESは，仕事や仕事活動そのものに関して，「仕事か
ら活力を得ていきいきとしている」（活力），「仕事に誇りとやりがいを感じてい
る」（熱意），「仕事に熱心に取り組んでいる」（没頭）の3 つが揃った状態がポ
ジティブで充実した心理状態と定義されています。
ユトレヒト・ワーク・エンゲージメント尺度（UWES）は，多国語かつ多様な職
種で妥当性・信頼性が検証され，有用性が高いとされています。
仕事におけるエンゲージメントを最初に概念化したKahn は従来の組織行動の
概念である仕事への関与（job involvement）や組織コミットメ ントは日々の
働く体験から切り離されており，瞬間的な変動を捉えられないという問題意識
から，「人は常に，身体的・認知的・感情的に異なるレベルの自己を仕事上の役
割に投じている」という前提に立ち，組織構成員が自己を仕事上の役割に活用
すること（harnessing of organization members’ selves in their work roles）
を「パーソナル・エンゲージメント （personal engagement）」と名付けました。

■■　ギャラップ社の12設問　■■　
従業員エンゲージメント（employee engagement）は，「組織に貢献しようとする
従業員の自発的な姿勢や行動」を表し， Kahn が強調していた仕事上のパーソナ
ル・エンゲージメントから，所属組織や雇用主への愛着や貢献行動へと焦点は移
っていきました。 従業員エンゲージメントの浸透は，アメリカの世論調査・コン
サルティング会社であるギャラップ社 （the Gallup Organization）が従業員エ
ンゲージメントを測定する12 項目を公表し，組織パフォーマンス との関連を実
証的に示したことに因るところが大きいといわれています。12 項目で測定される
従業員エンゲージメントは「個人の仕事への関与と満足，及び熱意をサーベイ指
標」として定義し，企業にとって業績向上の鍵となる魅力的なものとして，多くの
コンサルティング会社がそれぞれ独自の定義で調査ツールを開発し，売り出すよ
うになりました。

(つづく）

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■□■　平林良人の『つなげるツボ』Vol.480 ■□■
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＊＊＊　ISO9001キーワード　人々6＊＊＊
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ISO30414：2018規格「ヒューマンリソースマネジメント」とISO9000ファミ
リー規格との関係を説明したうえで、品質マネジメントの原則を説明し、品質
マネジメントの原則の一つに「人々の積極的参加」があることを知っていただ
いたと思います。この「人々の積極的参加」がエンゲージメントそのものです。
ISOから30414に続いて30438というエンゲージメントを扱った「ヒューマン
リソースマネジメント」の規格が発行されました。

■■　エンゲージメントとは　■■
477号でも説明しましたが、改めてエンゲージメントとは何かと問われますと、
次のように答えたいと思います。
組織メンバーが仕事や組織に対して、どれだけ心理的な愛着やつながり、コミ
ットメントを持っているかの度合いを意味する言葉です。
意味合いとしては、昔の「愛社精神」といった言葉に近いところもあります。
ただし、「愛社精神」という場合、企業と従業員の主従関係、上下関係のよう
なニュアンスを連想させる部分があるのでちょっと違います。
エンゲージメントという場合には、雇用の流動化が大きくなり、転職などが当
たり前になってきた今日、働く者には職場選択の自由があり、企業と対等な関
係になってきた現実を理解する必要があります。人々が組織内でどれぐらい精
神的な絆を感じているか、働く環境にどのくらいポジティブなつながりを大切
にしているかという概念とも言えます。日本語で端的に表現すると「帰属意識」
という言葉で説明されることもあります。

■■　従業員満足度調査　■■
エンゲージメントサーベイによく似た組織調査の一つに従業員満足度調査があ
ります。
従業員満足度は「組織に対する満足度」を示し、別の表現をするなら「働きや
すさ」に近い概念ですので、従業員満足度とエンゲージメントの違いを似た表
現をするなら、エンゲージメントは、「働きやすさ＋働きがい」と言っていい
と思います。
エンゲージメントサーベイの場合、従業員満足度の設問に加えて、「している
仕事の意味づけ」「この組織で働いていることへの誇り」「強みの活用」といっ
たやりがいに関する設問が入ってくるイメージです。
このようにエンゲージメントサーベイと従業員満足度調査は厳密には異なる概
念ですが、現実的には「組織の健全度や従業員のモチベーションなどを測る組
織調査」という程度の同じ意味合いで使われることも多いでしょう。

■■　ISO/TS30438:2024規格　■■
さて、ISO/TS30438:2024規格は2024年3月に「ヒューマンリソースマネジメ
ント　従業員エンゲージメント指標」として発行されました。
従業員のエンゲージメントの度合いは、生産性やパフォーマンス、定着率等多
くの組織の測定値に影響を与えます。この規格では個々の従業員のエンゲージ
メントを測定する方法とこのデータを企業総合報告にどのように集約するかに
関する推奨事項がはいっています（ISOホームページ）。
従業員のエンゲージメントを図るにはトップ層の役割が重要です。組織の傾向
として上位職に行くほど肯定的な度合いが高く、下位職へ行くほど否定的な度
合いが高くなるのですが、その認識が無いトップ層の下では従業員のエンゲー
ジメントは高くなりません。
ISO/TS30438ではトップ層の価値、行動、プロセス、システム及びそれらの関
係性について触れ、最適な従業員エンゲージメントの達成に貢献する仕組みに
ついても触れています。
(つづく）

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■□■　平林良人の『つなげるツボ』Vol.479 ■□■
―　ISOマネジメントシステムのテクノファ　―
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＊＊＊　ISO9001キーワード　人々５＊＊＊
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ISO30414：2018規格のタイトルは「ヒューマンリソースマネジメント」です。
ISOマネジメントシステムでは7原則（ISO9001）にもありますように「人々」
についてはいろいろな規格で触れていて、組織運営の根幹を成すものであると
いう認識が強く打ち出されています。

■■　品質マネジメントの7原則　■■

0.2 品質マネジメントの原則
この規格は，JIS Q 9000 に規定されている品質マネジメントの原則に基づいて
いる。この規定には，それぞれの原則の説明，組織にとって原則が重要であるこ
との根拠，原則に関連する便益の例，及び原則を適用するときに組織のパフォー
マンスを改善するための典型的な取組みの例が含まれている。
品質マネジメントの原則とは，次の事項をいう。
－ 顧客重視
－ リーダーシップ
－ 人々の積極的参加
－ プロセスアプローチ
－ 改善
－ 客観的事実に基づく意思決定
－ 関係性管理

（出典：日本工業規格 JISQ 9001：2015 (ISO 9001：2015)）
品質マネジメントシステム－要求事項 Quality management systems-Requirements

ISO9001の序文から引用しました。序文ですから要求事項ではないのですが、組織
が品質マネジメントを推進するうえでの原則が書かれています。この原則は2015
年版前までは8原則でした。当時、「システムアプローチ」が存在していましたが、
「プロセスアプローチ」と概念が重複するという議論から、2015年版からは7原
則となりました。

■■　7原則（8原則）は日本の提案によるもの　■■
この7原則は2000年版を制定するときに日本がISO（TC176 ）に提案したものです。
日本では戦後、製品品質を高め貿易を推進し外貨を獲得して、国の復興を早期に達
成しようと国を挙げて邁進しました。その過程で多くの企業が製品品質の向上の実
践の中で経験的に会得し、それを大学の先生方のリーダーシップでまとめられたも
のが「日本式品質管理（ＴＱＣ）」と呼ばれる体系でした。1995年にはTQCがTQM
と呼び名を変えましたが、7原則にある品質保証の中核の概念は変わらずに今に引
き継がれています。

■■　人々の積極的な参加　■■
7原則の3番目にある「人々の積極的な参加」についてはISO9000で次のように説
明されています。

2.3.3 人々の積極的参加
組織内の全ての階層にいる，力量があり，権限を与えられ，積極的に参加する人々
が，価値を創造し提供する組織の実現能力を強化するために必須である。
2.3.3.2 根拠
組織を効果的かつ効率的にマネジメントするためには，組織の全ての階層の全ての
人々を尊重し，それらの人々の参加を促すことが重要である。貢献を認め，権限を
与え，力量を向上させることによって，組織の品質目標達成への人々の積極的な参
加が促進される。
2.3.3.3 主な便益
あり得る主な便益を，次に示す。
－ 組織の品質目標に対する組織の人々の理解の向上，及びそれを達成するための
意欲の向上
－ 改善活動における人々の参画の増大
－ 個人の成長，主導性及び創造性の強化
－ 人々の満足の増大
－ 組織全体における信頼及び協力の増大
－ 組織全体における共通の価値基準及び文化に対する注目の高まり
2.3.3.4 取り得る行動
取り得る行動を，次に示す。
－ 各人の貢献の重要性の理解を促進するために，人々とコミュニケーションを行う。
－ 組織全体で協力を促進する。
－ オープンな議論，並びに知識及び経験の共有を促す。
－ 人々が，パフォーマンスに関わる制約条件を明確にし，恐れることなく率先して
行動できるよう，権限を与える。
－ 人々の貢献，学習及び向上を認め，褒める。
－ 個人の目標に対するパフォーマンスの自己評価を可能にする。
－ 人々の満足を評価し，その結果を伝達し，適切な処置をとるための調査を行う。

（出典：日本工業規格 JISQ 9000：2015 (ISO 9000：2015)） 品質マネジメント
システム－基本及び用語

(つづく）